ESGデータ集
環境(Environment)
■CO₂排出量算定結果(t-CO₂)
単位（t-CO₂） |
カテゴリ |
2020年 |
2021年 |
2022年 |
2023年 |
Scope1 |
燃料の消費 |
10 |
2 |
15 |
32 |
Scope2（マーケット基準） |
電気・熱の利用 |
2,687 |
3,919 |
3,817 |
718 |
Scope2（ロケーション基準） |
電気・熱の利用 |
3,107 * |
4,042 * |
6,086 * |
7,015 |
合計（マーケット基準） |
2,697 |
3,921 |
3,832 |
750 |
|
合計（ロケーション基準） |
3,117 * |
4,044 * |
6,101 * |
7,047 |
※CO₂排出量算定結果は、一般社団法人 非財務情報保証協会による第三者保証を受けています。＊印（2020年～2022年のロケーション基準）のみ社内検証の参考値となります。
※当社グループ売上の大半を占める株式会社MonotaRO（日本）を対象に算定しています。
※Scope1は、物流拠点・オフィス・拠点間移動における燃料の直接使用にかかる二酸化炭素排出量。
※Scope2は、物流拠点・オフィスにおける電力の使用にかかる二酸化炭素排出量。
※事業の拡大に伴う出荷量の増加に加え、2021年は茨城中央SCの稼働開始、2022年は猪名川DC第1期稼働開始、2023年は猪名川DC第2期稼働開始があり電力使用量が増加。
※再生可能エネルギーの使用は、20年7月より笠間DC・茨中SC適用（トラッキング付き再エネプランに変更）。2023年1月分より猪名川DCで適用（トラッキング付き非化石証書購入）。
※当社グループ売上の大半を占める株式会社MonotaRO（日本）を対象に算定しています。
※Scope1は、物流拠点・オフィス・拠点間移動における燃料の直接使用にかかる二酸化炭素排出量。
※Scope2は、物流拠点・オフィスにおける電力の使用にかかる二酸化炭素排出量。
※事業の拡大に伴う出荷量の増加に加え、2021年は茨城中央SCの稼働開始、2022年は猪名川DC第1期稼働開始、2023年は猪名川DC第2期稼働開始があり電力使用量が増加。
※再生可能エネルギーの使用は、20年7月より笠間DC・茨中SC適用（トラッキング付き再エネプランに変更）。2023年1月分より猪名川DCで適用（トラッキング付き非化石証書購入）。
社会(Social)
■人材：従業員構成
項目 |
2020年 |
2021年 |
2022年 |
2023年 |
| 女性従業員割合（％） |
61.5% |
60.0% |
60.6% |
60.9% |
| 女性従業員割合（％）（正社員） |
38.8% |
37.8% |
38.0% |
37.8% |
| 女性従業員割合（％）（アルバイト） |
71.6% |
71.5% |
73.6% |
75.5% |
| 女性従業員割合（％）（派遣社員） |
56.6% |
52.6% |
50.9% |
43.7% |
| 女性リーダー割合（％） |
29.6% |
30.2% |
27.9% |
26.3% |
| 女性リーダー数（人） |
40 |
45 |
57 |
57 |
| 係長級の女性リーダー割合（％） |
41.0% |
43.7% |
37.5% |
32.7% |
| 係長級の女性リーダー数（人） |
32 |
31 |
42 |
36 |
| 管理職の女性リーダー割合（％） |
14.0% |
17.9% |
16.3% |
19.6% |
| 管理職の女性リーダー数（人） |
8 |
14 |
15 |
21 |
| 女性役員割合（％） 執行役含む |
14.3% |
15.4% |
21.4% |
23.1% |
| 女性役員（人） 執行役含む |
2 |
2 |
3 |
3 |
| 平均勤続年数（年）（正社員） |
5.0 |
4.9 |
4.8 |
5.0 |
| 平均勤続年数（年）（男性） |
4.6 |
4.5 |
4.5 |
4.7 |
| 平均勤続年数（年）（女性） |
5.7 |
5.6 |
5.4 |
5.5 |
| 男女の賃金の差異 全労働者（％）※1 |
ー |
ー |
59.0% |
59.7% |
| 正規雇用労働者（正社員・無期雇用アルバイト）（％） |
ー |
ー |
79.1% |
77.6% |
| 非正規雇用労働者（有期雇用アルバイト）（％） |
ー |
ー |
91.5% |
91.2% |
- ・※国内単体での数字を表記しています。注記がない場合は、各年1月1日～12月31日を対象としています。
- ・※1：「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出しています。当社は、性別などの属性によらない、個人の能力に基づく評価・登用を実施しています。発生している労働者の男女の賃金の差異については、雇用形態や各職位の人数構成によるものです。
■労働時間と休暇取得
項目 |
2020年 |
2021年 |
2022年 |
2023年 |
| 平均残業時間（時間）（正社員） |
16.5 |
15.5 |
16.5 |
16.2 |
| 有給休暇取得率（％）※2 |
81.0% |
85.6% |
84.2% |
92.5% |
| 有給休暇取得率（％）（正社員） |
71.5% |
73.7% |
79.7% |
80.8% |
| 有給休暇取得率（％）（アルバイト） |
85.4% |
91.3% |
86.8% |
99.2% |
| 育休取得率（％）※3 |
59% |
63% |
55% |
86% |
| 育休取得率（％）（男性） |
20% |
31% |
36% |
89% |
| 育休取得率（％）（女性） |
91% |
90% |
76% |
84% |
- ・※国内単体での数字を表記しています。注記がない場合は、各年1月1日～12月31日を対象としています。
- ・※2：当該年度の付与に対し取得した率（当該前年度付与分の取得は含まず）
- ・※3：育休取得（％）「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成 ３年労働省令第25号）第71条の４第２号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したものです。厚生労働省（労働局）の育休取得率開示に沿って、小数点第一位以下を切り捨てています。
■健康保持促進
項目 |
2020年 |
2021年 |
2022年 |
2023年 |
| 健康診断受診率（％）※4 |
97.4% |
95.6% |
98.9% |
100.0% |
| ストレスチェック受検率（%） |
ー |
66.8% |
75.1% |
69.5% |
- ・※国内単体での数字を表記しています。注記がない場合は、各年1月1日～12月31日を対象としています。
- ・※4：対象期間は当年4月～翌年3月
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（2024年10月31日 現在）